株価暴落局面で、債券ファンドの基準価額はどうなるのか
株価下落・急落のリスクオフは相場に数年に一度やってきます。
そういう相場が崩れていく局面で、株式に比べて比較的安全とされる国債、社債等の「債券」に投資している投資信託やファンドの基準価格はどうなるのでしょうか。
今回は、そういう株式市場の暴落局面での債券ファンドはリスクヘッジになるのか、という点を解説していきたいと思います。
通常のリスクオフは、株と債券は逆相関
通常、株が下がるときには債券は上昇します。
そのため、一般的には、株価急落環境では「債券ファンド」系の投資信託の基準価額は上がる可能性が高いということになります。
リスクが高い株式に比べて、債券はデフォルトがない限りリスクが相対的に低いため、景気懸念などのリスクオフ局面では株式は売られて債券が上昇（金利低下）になるというわけです。
ただし、債券も売られる急落もある
ただし、状況によっては、株価急落局面で債券が売られることもあります。
2020年におきたコロナショックでは、株価急落局面で債券も売られました。投資家の追証・ファンドなどの換金売りなどで、現金需要が高くなり株だけでなく、債券やゴールドのような通常ではリスクに強い資産まで売られるなんてことが発生しました。
このように、リスクオフが度を過ぎて進行するとき株も債券も両方売られてしまうため、株価下落局面で債券ファンドの基準価額が下がってしまうこともあったということです。
資産配分比率の変更が可能な設計なファンドなのかも重要
資産配分比率（組み入れ比率）とは、例えば「株30％・REIT20%・債券50%」という感じで、ファンドが投資している投資先の比率です。
ファンド設計として、この組み入れ比率を変更できる設計だと、株価環境悪化時に、株・REIT比率を下げて債券の比率を高めることができるので、基準価額の下落を抑えることができるということになります。
逆に、資産組み入れ比率を変更できない設計だと、株価暴落を受け止めきれずに基準価額がかなり下がってしまう可能性が高いです。
以前、人気が高かった3倍3分法ファンドは、組み入れ比率を変更できない設計になっているファンドだったため、相場急変局面でも組み入れ比率を変更できず、基準価額を大きく下げてしまった例です。
日経の記事でも取り上げられています↓
https://www.nikkei.com/article/DGKKZO58006030T10C20A4EE9000/