自社株買いの前兆や予兆はどんなものがある?自己株式取得の予測をたてる方法

株式

自社株買いとは、企業が自己株式の取得をすることを意味しますが、自社株買いを行う条件とは一体どんなものがあるでしょうか?

基本的に、自社株買は株価に対して、需給面でもEPS向上の面でもプラスの効果があります。

そんな自社株買いを発表しそうな企業の見つけ方を知っていれば、株式投資を有利に進めることができます。

今回は、企業の自己株式取得の予兆や前兆について解説していきたいと思います。

そもそも潤沢なキャッシュフローがあるかどうか

そもそも論ですが、企業内部にキャッシュがあることは自社株買いをする必要事項です。無い袖は振れませんので、マーケットから自己株式を購入するには、企業にお金がないと株を買うことができません。

それゆえ、資金繰りが厳しい会社は、自社株買いをすることがそもそもできないわけですね。

  • 黒字を維持している
  • CF計算書の営業キャッシュフロー、フリーキャッシュフローなどがしっかりプラス
  • 利益剰余金が積み上がっている

など企業の財務状況的に自由に使えるお金があるかを調べて、余裕がありそうな企業は自社株買いをするケースがおおいでしょう。

とはいえ、利益は黒字を維持しているけど、フリーキャッシュフローに余裕がない企業の場合、なかなか自社の自社株買をする金銭的な余裕はないなんてケースもあるので、まんべんなくチェックするのが重要です。

増収・増益でも、棚卸資産が増大していて、キャッシュではなく在庫として企業に積み上がっている企業はなかなか自社株買いに進むのが難しいなんてケースもあります。キャッシュがない会社に自社株買を期待して待ち伏せしてても、待てど暮らせど資金が自己株式に向かうことは望み薄になってしまいます。

逆に、業績も安定していて、本業の儲けを銀行の借入金の返済などに回しているようなキャッシュ状況に余裕がある企業は、自社株買をして株主還元する余力があるとみることもできるわけです。

ROEから考える

ROEとは「当期純利益/自己資本」です。

最近では、株主資本を効率的に使えているのかを測る視点から、ROEを企業経営のパフォーマンスとして考える上場企業が増えました。

特に、経済産業省が発表した『持続的成長への競争力とインセンティブ~企業と投資家の望ましい関係構築~』(通称伊藤レポート)によって、ROE 8%以上を掲げる企業が増えました。

ROEを改善する方法は以下の二つです。

  • 利益伸ばす
  • 自己資本を少なくする

自社株買い→自己株消却すれば、企業は自己資本を薄くすることができます。(正式には期中発行済株式を減らすことですがわかりやすさのため)

なので、仮に利益が一定でも、自社株買いをすることでROEを高めていくことができるのです。

つまり、減益企業など、利益を伸ばしてROEを高めるのが難しそうな見通しの企業が、どうしても目標ROEを達成しなくてはいけない場合、自社株買をする可能性があるということです。

ROE遵守をしている企業が、今期の利益達成が難しい場合、自社株買いにでて、ROE改善をしてくる可能性は高くなると予想できるわけです。

同業他社の自社株買い発表に注目する

基本的に、日本の大企業は横並び姿勢が強いことが言われています。昨今は企業の株主還元の一環として、自社株買いをする企業が急ピッチで増えています。

特に、同じ業界内の同業他社が自社株買を発表すると、その次の四半期決算時に他の企業も追随するように自社株買を発表する…なんてことも結構あります。

そこから、自社株買いを予測するのです。

日頃から、同業他社の自社株買発表に敏感になり、そこから次に自社株買発表しそうな企業を見つけ出すのも良いでしょう。

企業の決算説明会などから株主還元のスタンスから導く

企業によっては、自社株買を株主還元の重要な要素として、扱っている企業もあります。

決算説明会など、経営陣から株主への情報開示の中で、どのような言及があるかによって、いつ、どのくらいの規模の自社株買を行うかを推し量ることも場合によっては可能です。

適時開示や決算説明会などにもくまなく探すのも良いでしょう。

新規の投資先がない企業が慣習的に

成長力が乏しく、安定した収益を上げ続けている企業の中には慣習的に毎年自社株買いをしているような会社もあります。

特に新規の投資先がないような成熟企業は、自社株への投資として自社株買いをすることがよくあります。

そういう会社は「毎年この時期に自社株買いリリースを出している」なんてケースも少なくなく、そういうった会社は、過去の開示資料などを調べることで知ることができます。

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